AT&TとKDDI、トヨタとLEXUSの「つながるクルマ」を推進

2019~2024年に米国で数百万台のコネクティビティを4G LTEで強化

【2019年1月7日米国・ラスベガス発】-トヨタ(https://toyota.jp/index.html)とLEXUS(https://lexus.jp/)は米国で販売するすべてのクルマを、業界に先駆けて開発を進めてきたコネクティッドカーにします。
トヨタ モーター ノース アメリカ(https://www.toyota.com/usa/)とKDDI(http://www.kddi.com/)、AT&Tの協働により、厳選されたトヨタとLEXUSの新型乗用車・トラックが4G LTEネットワークを搭載したコネクティッドカーになります。全米50州において、2019年秋に出される2020年型モデルからスタートします。
エコシステムは、トヨタとKDDIが2016年に共同で発表した、「つながるクルマ」をサポートする「グローバル通信プラットフォーム( http://news.kddi.com/kddi/corporate/newsrelease/2016/06/02/1840.html)」を基盤とします。
次のような特徴があります。

  • トヨタとLEXUSの車はWiFiホットスポットを装備。複数のスマートフォンやタブレットで、一般道でもストリーミングやインターネット閲覧、コンテンツの共有が可能(*1)
  • トヨタとLEXUSの一部のクルマでAT&Tの無制限プラン(*2) を提供
  • 総合的なコネクティッドサービス
    • エンジンやエアコンのリモートスタート
    • 車両の状態を遠隔チェック、顧客やディーラーへ結果の通知
    • 「目的地アシスト」サービスで目的地を車載ナビゲーションシステムに簡単ダウンロード
    •  緊急時にボタン1つで年中無休のコールセンターにつながる「セーフティ・コネクト」

トヨタ モーター ノース アメリカのスティーブ・バスラ(Steve Basra)副社長は次のように語っています。「これは始まりにすぎません。コネクティッド技術により、これまでとまったく異なる驚くべき体験、利便性、未来を先取りするような体験を顧客に提供していきます。このグローバル通信プラットフォームとトヨタのモビリティサービス・プラットフォームを組み合わせることで、『全ての人にモビリティを』という当社のビジョンが前進し、実現に向かうでしょう」
KDDIアメリカの延原正敏社長兼CEOは次のように語っています。「KDDIのグローバル通信プラットフォームとAT&Tのネットワークで米国のコネクティッドカー市場に何をもたらすことができるか、とても楽しみにしています。2019年秋のトヨタとLEXUSの新型車発売を心待ちにしています。世界中のクルマが“つながる”未来を目指すこのプロジェクトに貢献でき、たいへん光栄です」
AT&TのIoT Solutions部門を統括しているクリス・ペンローズ(Chris Penrose)は次のように語っています。「クルマは究極のモバイルデバイスです。トヨタ、KDDI、そしてAT&Tの協働により、コネクティビティの利便性を非常に数多くの顧客に提供することができるようになります。この技術によりトヨタとの関係性は強化されます。私たちはトヨタと協業していけることを嬉しく思います。トヨタとAT&Tは、コネクティッドカーや自動運転車の試験場であるアメリカン・センター・フォー・モビリティ(https://www.acmwillowrun.org/)の創設メンバーであり、コネクティビティの未来の形成にともに貢献していきます」

 

KDDIについて
KDDI株式会社 (本社: 東京都千代田区、代表取締役社長: 髙橋 誠、以下 KDDI)はモバイル、固定回線通信を提供する日本の通信事業会社です。5,000万を超える顧客を基盤に、KDDIはeコマース、フィンテック、国内のエネルギーサービス、エンターテインメント、教育などを含む「ライフデザイン」ビジネスにもサービスを拡大しています。60年の歴史を持つKDDIは、多種多様な業界のパートナー企業やスタートアップ企業とともに、IoT、オープンイノベーションを通して、スマートインフラを築くことに今力をいれています。
世界の通信キャリアとの何十年にもわたる関係、法人向けIoT事業における強力な経験をもとに、KDDIはトヨタの世界的なビジネス展開を支えるIT領域におけるグローバルパートナーです。トヨタがグローバル規模でクルマの『つながる化』を推進するために、KDDIは各国の通信キャリアと連携し、つながることを実現するグローバル通信プラットフォームを提供しています。トヨタが世界でより多くの人々に「つながるクルマ」体験を提供できるように、KDDIはこのようなIT領域のサポートを行っています。
KDDIのサービスに関する詳細についてはhttp://www.kddi.com/corporate/ をご覧ください。

 

トヨタについて
トヨタ自動車株式会社(本社: 愛知県豊田市/代表取締役社長 豊田章男、以下 トヨタ)は60年にわたり、アメリカ合衆国、北アメリカの経済的文化の一面を担い、トヨタとLEXUSブランドによって持続可能な次世代自動車を展開させていくことに従事してきました。その間、トヨタは巨大なバリューチェインを築きあげました。世界に通用するデザイン、エンジニアリングを展開し、3,600万台以上の自動車とトラックを北アメリカで生産し、14の生産工場(アメリカ合衆国では10工場)、 47,000人以上の従業員を直接雇用(アメリカ合衆国では37,000 人以上)してきました。トヨタの北アメリカ1,800のディーラー(アメリカ合衆国では約1,500ディラー)では、2017年に270万台以上の自動車とトラック(アメリカ合衆国では240万台)を販売しました。過去15年間に販売した車のうち約87%は現在も乗用されています。

 

AT&Tコミュニケーションズについて
AT&Tコミュニケーションズはご家族やご友人、そして身近な方々とのつながりを日々サポートしています。140年以上前の世界初の電話から最新のモバイル動画ストリーミングまで、よりよい暮らしのためのイノベーションに取り組んでいます。AT&Tコミュニケーションズのネットワークは米国内で最高クラスです(米国最大規模の調査GWS OneScore Sept. 2018による)。

また、緊急救援隊向けのサービスFirstNet(https://www.firstnet.com/)を構築し、次世代5Gモバイル通信の展開をしています。多くの方にエンターテイメントをお届けするDIRECTV(https://www.directv.com/)や DIRECTV NOW(https://www.directvnow.com/)サービスも行なっています。さらに、Fortune 1000のほとんど全てを含む、300万社を超えるグローバル企業が、AT&Tコミュニケーションズのセキュアなスマートソリューションを活用しています。そして、世界中のAT&Tコミュニケーションズの社員がコミュニティサービスの活動にも従事しています。

AT&TコミュニケーションズはAT&T Inc. (NYSE:T)(https://www.att.com/)の一部として、世界中のお客様にサービスをご提供します。詳しくはatt.com/CommunicationsNewsをご覧ください。
AT&Tの製品とサービスに関する詳細についてはhttp://about.att.com/をご覧ください。
またTwitter(https://twitter.com/att)、Facebook(http://www.facebook.com/att)、YouTube(http://www.youtube.com/att)でも当社のニュースがご覧いただけます。

 

© 2019 AT&T Intellectual Property. All rights reserved. AT&T, the Globe logo and other marks are trademarks and service marks of AT&T Intellectual Property and/or AT&T affiliated companies. All other marks contained herein are the property of their respective owners.
将来予測に関する記載についての注意事項
このニュースリリースに記載されている情報には、各種リスクおよび不確定要素の影響を受ける財務予測およびその他の将来予測に関する記載が含まれており、実際の業績がこれと大幅に異なったものとなる可能性があります。将来的な業績に影響を及ぼす可能性のある要因についての考察は、証券取引委員会へのAT&Tの提出書類に記載されています。AT&Tは、このニュースリリースの記載について、新たな情報またはその他の事項に基づいて更新および改訂を行う義務を負わないものとします。

 

この件に関するお問い合わせ先
AT&Tジャパン株式会社 広報部 (フライシュマン・ヒラード・ジャパン株式会社内)
担当: 八木/豊田 TEL: 03-604-4301  Fax: 03-6204-4302  E-mail: att.japan.pr@fleishman.com


(*1) 一部のクルマのみ。ワイヤレスサービスが必要です。すべての場所で保証されるものではありません。
(*2) データプランは変更される場合があります。請求月内にデータ使用量が1回線につき22GBを超えると、ネットワーク混雑時に速度が制限されることがあります